はじめに
GIGAスクール構想では、1人1台端末を活用し、デジタル教科書や教材、学習ツールなどのクラウドサービスを利用します。(ガイドブック p.3)
しかし、端末が整備されていても、授業中に通信が遅い、教材の読み込みに時間がかかる、教室を移動すると無線LANが切れるといった問題があれば、端末を十分に活用できません。(ガイドブック p.19)
文部科学省の「学校のネットワーク改善ガイドブック 令和7年6月版」では、学校のネットワークについて、必要な帯域の目安、課題の把握方法、原因の切り分け方、通信契約の見直し方などが整理されています。(ガイドブック p.1)
本記事では同ガイドブックをもとに、教育委員会や学校の担当者が自校のネットワークを確認する際のポイントを解説します。
※本記事は、文部科学省「GIGAスクール構想の実現 学校のネットワーク改善ガイドブック 令和7年6月版」をもとに作成しています。記事中の「当面の推奨帯域」は、学校の通信環境を確認するための目安であり、個別の学校の通信品質を保証するものではありません。(ガイドブック p.1)
GIGAスクール構想には安定したネットワークが欠かせない
GIGAスクール構想は、高速ネットワークを活用し、ブラウザを通じてクラウド上の各種サービスを利用することを基本としています。(ガイドブック p.3)
そのため、ネットワークは端末と同じく、個別最適な学びと協働的な学びを支える基盤です。(ガイドブック p.3)
文部科学省は、教育DXに係る当面のKPIの一つとして、次の目標を掲げています。
必要なネットワーク速度確保済みの学校:100%(令和7年度)(ガイドブック p.1)
また、GIGAスクール構想第2期の端末更新に関する補助要件の一つとして、自治体による「ネットワーク整備計画」の策定が求められています。(ガイドブック p.1)
一方、文部科学省が令和5年11月に公立小・中・高等学校を対象に実施した簡易帯域測定をもとにした推計では、「当面の推奨帯域」を満たす学校は2割程度にとどまりました。(ガイドブック p.6)
ただし、この数字は、令和5年11月の調査結果をもとに、簡易測定値に一定の仮定を置いて算出した推計です。現在の全国の状況や、個別の学校の状況を直接示すものではありません。(ガイドブック p.6)
自校のネットワークを確認するには、実際の利用状況に即した測定と、児童生徒・教職員への聞き取りが必要です。(ガイドブック p.19)
学校のネットワークは「学習系」と「校務系」に分かれる
学校が使用するネットワークは、主に次の2種類に分けられます。(ガイドブック p.8)
- 学習系ネットワーク
- 児童生徒や教職員が、授業でデジタル教科書、デジタル教材、学習ツール、Webサイトなどを利用するためのネットワーク
- 校務系ネットワーク
- 教職員が校務支援システムなどを利用するためのネットワーク
現状では、セキュリティ上の理由から、学習系ネットワークと校務系ネットワークを分離しているケースが多くあります。(ガイドブック p.8)
インターネットへの接続形態には、次の3種類があります。(ガイドブック p.8)
- 直接接続
- 学校からインターネットへ直接接続する形態
- 集約接続
- 学校から自治体などが管理する集約拠点を経由して接続する形態
- モバイル接続
- モバイル回線を利用して接続する形態
文部科学省のガイドブックは、主に学習系ネットワークのうち、直接接続と集約接続を対象としています。(ガイドブック p.8)
集約接続の場合は、学校側だけでなく、複数校の通信が集まる集約拠点側の回線やネットワーク機器も確認する必要があります。(ガイドブック p.9)
「当面の推奨帯域」とは何か
文部科学省は、端末を十分に活用している授業の通信量を実測し、そのデータをもとに、学校規模ごとの「当面の推奨帯域」を示しています。(ガイドブック p.11)
これは、同時に多くの授業で端末を利用する場合でも、ネットワークが原因となる支障をおおむね避けられる水準です。(ガイドブック p.11)
推奨帯域は、学校全体で必要となる帯域について、校内ネットワークの入口で確認する実測値の目安です。(ガイドブック p.11)
代表的な数値は次のとおりです。(ガイドブック p.48)
| 児童生徒数 | 推奨帯域(Download) |
| 30人 | 54Mbps |
| 490人 | 496Mbps |
| 1,050人 | 711Mbps |
| 2,100人 | 1,065Mbps |
※全学校規模の一覧は、文部科学省ガイドブックの付録2に掲載されています。(ガイドブック p.48)
ここで注意したいのは、推奨帯域が通信契約に記載された理論上の最大速度ではないことです。(ガイドブック p.11)
例えば、ベストエフォート型回線の「1Gbps」や「10Gbps」という表示は、技術規格上の最大帯域を示しています。実際の通信速度は、回線の混雑状況、地域、時間帯、ISPの設備などによって変動します。(ガイドブック p.4)(ガイドブック p.40)
したがって、推奨帯域は「契約書に書かれた数字」ではなく、学校の入口で実際に確保したい帯域の目安として捉える必要があります。(ガイドブック p.11)
また、推奨帯域を満たしていても、無線LANの電波環境や特定のクラウドサービス、端末性能に問題があれば、授業中に遅延や切断が起こる可能性があります。(ガイドブック p.19)
課題把握は「測定」と「利用者の体感」を組み合わせる
学校のネットワークを確認するときは、スピードテストの数値だけで判断してはいけません。(ガイドブック p.12)
文部科学省は、次のような流れで課題を把握することを示しています。(ガイドブック p.12)
- 簡易帯域測定を行う
- ユーザ体感調査を行う
- 推奨帯域を満たしているか確認する
- 必要に応じて、校内ネットワークの入口の帯域を調べる
- 原因を切り分け、改善策を検討する
- 改善後に再測定と再調査を行う
簡易帯域測定のポイント
簡易帯域測定では、児童生徒が利用する無線アクセスポイントに端末を接続し、帯域測定サイトで通信速度を確認します。(ガイドブック p.14)
測定時は、次の点に注意します。(ガイドブック p.14)
- 測定日や時間帯を変えて複数回測定する
- 平日の日中に測定する
- 授業で端末を利用していない時間帯に測定する
- 可能な範囲で高性能な端末を使用する
- 同じ自治体の学校では、原則として同じ測定サイトを使用する
- 機器やシステムによる帯域制限がかからない環境で測定する
授業中に他の端末が通信していると、測定端末以外の通信によって結果が低くなることがあります。そのため、授業で端末を利用していない時間帯の測定が望ましいとされています。(ガイドブック p.14)
また、ベストエフォート型回線では時間帯による変動があるため、1回の測定結果だけで学校全体のネットワークを判断するのは適切ではありません。(ガイドブック p.14)
ユーザ体感調査で確認すること
ユーザ体感調査では、単に「遅いかどうか」だけでなく、どのような条件で問題が起きるかを確認します。(ガイドブック p.50)
- 通信が遅いと感じる頻度
- 特定の曜日や時間帯に遅くなるか
- 遅いと感じる教室があるか
- 教室間の移動時に無線LANが切れるか
- 特定のソフトウェアやクラウドサービスだけ遅いか
- 一斉起動や一斉ログインの際に問題が起きるか
- 児童生徒から通信の遅さを指摘されることがあるか
例えば、特定の教室だけで遅い場合は、無線アクセスポイントの電波強度、設置場所、電波干渉、接続台数などが原因かもしれません。(ガイドブック p.50)
特定の時間帯だけ遅い場合は、ベストエフォート型回線やISPの混雑、一斉ログインなどの運用が関係している可能性があります。(ガイドブック p.50)
無線AP経由の測定値と、学校の入口の帯域は異なる
文部科学省が示す推奨帯域は、校内ネットワークの入口で求められる帯域です。(ガイドブック p.15)
一方、簡易帯域測定は、無線アクセスポイントに接続した端末から行います。端末から校内ネットワークの入口までに複数の機器や通信区間があるため、測定値は入口の帯域より低くなることがあります。(ガイドブック p.15)(ガイドブック p.16)
校内ネットワークの入口の帯域を確認する方法として、次の3つが示されています。(ガイドブック p.16)
- 簡易測定結果に1.4を乗じ、入口の帯域を推定する
- 集約スイッチ(L3スイッチ)直下で有線測定を行う
- ルータのトラフィックモニタリング機能でピーク値を確認する
ただし、1の方法は、校内ネットワーク内の減衰について一定の仮定を置いた推定です。1.4倍すれば正確な入口の帯域が分かるという意味ではありません。(ガイドブック p.16)
正確に把握するには、有線測定やルータのトラフィック監視が必要です。(ガイドブック p.16)
測定値が低いからといって、すぐに回線変更とは限りません。
簡易測定には、無線AP、端末、校内LAN、ルータ、ファイアウォール、ISPなど複数の要素が影響します。どの区間がボトルネックになっているかを確認してから対策を検討しましょう。(ガイドブック p.16)
通信が遅い原因は回線だけではない
ネットワークの不具合は、学校からインターネットまでの通信区間、学校内のネットワーク、クラウドサービスや端末に分けて考えると整理しやすくなります。(ガイドブック p.27)
学校からインターネットまでの区間・契約の問題
- ベストエフォート型回線の混雑
- ISPが確保している帯域の不足
- PPPoE方式の設備混雑
- セッション数の不足
- 集約接続における集約拠点側の帯域不足
学校内のネットワークの問題
- 無線アクセスポイント同士の電波干渉
- 無線アクセスポイントの電波強度不足
- 無線アクセスポイントへの接続台数過多
- 古い無線規格による帯域不足
- ネットワーク機器の性能不足や設定不備
- ファイアウォールやフィルタリング処理の負荷
- 古いLANケーブルや不適切な配線
- 無線アクセスポイントのローミング設定の不備
ローミングとは、端末が移動したときに、接続先の無線アクセスポイントを切り替える仕組みです。設定や機器の構成に問題があると、教室間の移動時に接続が切れることがあります。(ガイドブック p.20)
クラウドサービスや端末の問題
- ソフトウェアサービス側の障害
- 学校からのアクセスを攻撃と誤検知したことによる遮断
- サービス提供基盤の処理速度不足
- OSアップデートによる帯域占有
- Webブラウザのタブを開きすぎたことによるメモリ消費
- 端末の性能不足や不要な常駐ソフト
- ウイルス感染による端末性能低下や不要な通信
同じ「通信が遅い」という症状でも、原因によって有効な対策は異なります。(ガイドブック p.22)
回線変更だけでなく、機器設定の見直し、無線APの増設・再配置、フィルタリングの見直し、端末運用の改善、サービス提供事業者への確認なども選択肢になります。(ガイドブック p.22)(ガイドブック p.39)
ネットワークアセスメントで原因を詳しく調べる
簡易測定やユーザ体感調査で課題が明らかになり、既存の保守・運用の範囲内で原因の特定が難しい場合は、ネットワークアセスメントを検討します。(ガイドブック p.30)
ネットワークアセスメントとは、学校内外のネットワーク構成要素を調査し、課題や通信上のボトルネックを特定する取り組みです。(ガイドブック p.27)
主な調査項目には、次のようなものがあります。(ガイドブック p.29)
- 机上調査
- ネットワーク構成、機器設定、機器仕様、契約内容などを確認する
- スループット調査
- 実効帯域を測定し、帯域が減少している区間を特定する
- レイテンシ調査
- 通信の応答時間を確認する
- トラフィック調査
- 通信量とネットワーク機器の処理性能の関係を確認する
- セッション調査
- 機器で使用しているセッション数を確認する
- CPU・メモリ調査
- ネットワーク機器の負荷を確認する
- 無線調査
- 電波強度、電波干渉、ローミングなどを調べる
調査項目や対象教室を増やすほど費用も増えるため、最初から全校・全教室を詳細に調べるのではなく、次のような段階的な進め方が考えられます。(ガイドブック p.30)
- 域内の学校を対象に机上調査を行う
- ユーザ体感調査や簡易測定の結果を確認する
- 問題が疑われる学校・教室を優先する
- 必要な調査項目に絞って詳細調査を行う
- 改善後に同じ条件で再測定する
集約接続の場合は、学校側だけでなく、集約拠点の回線や機器も調査対象に含める必要があります。(ガイドブック p.30)
通信契約を見直すときの確認ポイント
通信契約を見直す場合は、回線の最大速度だけでなく、次の条件を確認します。(ガイドブック p.39)
ベストエフォート型と帯域確保型
ベストエフォート型は、事業者が提示する最大帯域を上限として、複数の利用者で回線を共有するサービスです。混雑状況や地域、時間帯によって、実測値が大きく低下する場合があります。(ガイドブック p.35)(ガイドブック p.40)
帯域確保型は、契約上、一定の通信速度が保証されるサービスです。混雑の影響を受けにくい一方、一般的には費用が高くなります。(ガイドブック p.42)
ベストエフォート型でも、分岐が少ないサービスや10Gbpsサービス、複数回線の利用によって、実効帯域の増加が見込める場合があります。(ガイドブック p.40)
ただし、回線だけを高速化しても、ルータ、スイッチ、無線AP、LANケーブルなどが対応していなければ、校内の機器がボトルネックになります。(ガイドブック p.35)
セッション数は足りているか
セッションとは、端末からソフトウェアサービスへの通信が開始されてから終了するまでの管理単位です。(ガイドブック p.43)
セッション数の上限を超えると、帯域が十分に見えても、通信の遅延や切断が発生することがあります。(ガイドブック p.43)
必要なセッション数は、児童生徒数や利用するサービスによって異なります。帯域に問題がないように見えるのに通信が遅い場合は、ISPの契約内容やルータで使用できるセッション数を確認します。(ガイドブック p.43)
ISPと接続方式を確認する
ISPとは、インターネット接続サービスを提供する事業者です。(ガイドブック p.42)
回線の契約帯域が十分でも、ISP側が確保している帯域の不足によって通信速度が低下する場合があります。この場合は、ISPの変更によって改善する可能性があります。(ガイドブック p.44)
また、インターネット接続方式にはPPPoE接続とIPoE接続があり、PPPoE接続からIPoE接続へ変更することで改善する可能性もあります。(ガイドブック p.44)
契約を見直す際は、次の点をまとめて確認するとよいでしょう。(ガイドブック p.39)
- 実測値が特定の時間帯に低下していないか
- ISP側の帯域は十分か
- PPPoE接続からIPoE接続への変更が可能か
- セッション数は足りているか
- 校内機器や配線が高速通信に対応しているか
- 集約接続の場合、集約拠点の帯域や機器性能は十分か
通信サービスの比較には、文部科学省・デジタル庁の「教育DXサービスマップ」や「学校ネットワーク自治体ピッチ」も参考になります。(ガイドブック p.39)
改善後は必ず再測定する
ネットワーク改善は、対策を実施して終わりではありません。(ガイドブック p.19)
回線変更、機器更改、無線APの増設、設定変更などを行った後は、改善前とできるだけ同じ条件で再測定します。(ガイドブック p.12)
確認する項目の例は次のとおりです。(ガイドブック p.50)
- DownloadやUploadの実測値
- レイテンシや応答時間
- 通信が遅い時間帯の発生頻度
- 特定教室での通信不良
- 教室移動時の無線LAN切断
- 特定のクラウドサービスの遅延
- 児童生徒や教職員の体感
速度が上がったかだけでなく、授業中のログイン遅延や切断が減ったかを確認することが重要です。(ガイドブック p.50)
まとめ
学校のネットワーク改善では、「より速い回線へ変更する」ことだけを目標にするのではなく、まず課題がどこで発生しているのかを特定することが重要です。(ガイドブック p.27)
実務上は、次の流れで進めます。
- 簡易帯域測定を複数回行う
- ユーザ体感調査で、遅い時間・教室・利用場面を確認する
- 児童生徒数に応じた当面の推奨帯域と比較する
- 必要に応じて校内ネットワークの入口を詳しく測定する
- 回線、ISP、セッション数、校内機器、無線環境、端末、サービス側を切り分ける
- 原因特定が難しい場合はネットワークアセスメントを実施する
- 原因に応じて契約、機器、設定、配線、運用を改善する
- 改善後に再測定し、利用者の体感も確認する
文部科学省の「学校のネットワーク改善ガイドブック」は、教育委員会や学校担当者が、ネットワークの課題把握から改善策の検討までを進める際の実務資料です。(ガイドブック p.1)
重要なのは、契約上の最大速度や1回のスピードテストの結果だけで判断しないことです。測定値と児童生徒・教職員の体感を組み合わせ、学校内外のどこにボトルネックがあるのかを確認することが、効果的なネットワーク改善につながります。(ガイドブック p.19)

